取組の概要

対象者	益田市内中山間地区5ヵ所の中学生全学年 計50人
活動期間	平成26年5月（eboardの利用開始は平成27年4月）
実施場所	公民館または中学校内多目的教室
実施頻度	週1回～月2回程度（地区により異なる）
支援員	公民館職員、各地区のボランティア、教員（地区により異なる）1ヵ所につき1～3人
使用教材・教科	［教材］「 eboard（いーぼーど）」（eboard） 地区によっては、学校教科書・副教材や辞書を補助的に使用 ［教科］ 数学、英語
ICT機器の調達	タブレット端末（iPad）参加生徒数分リース利用
参加者費用負担	無料
事業費	約350万円（eboard利用料、回線設置費、通信費、端末リース代、拠点運営費、人件費）
問い合わせ先	〈益田市教育委員会〉社会教育課 0856-31-0622 〈eboard〉support@eboard.jp

取組の経緯と学習支援のねらい（課題を含めて）

家庭学習の時間が全国平均よりも少なく、全国学力・学習状況調査結果も平均を下回っていることから学習支援活動を開始した。当初は生徒の自学自習を見守る形で実施し、ある程度の成果はあったが、山間地の生徒が参加しにくいこと、一般のボランティアでは専門的な質問に答えられないことなどの課題も見えてきた。解決策を模索していたところ、 eboardを知り、 ICT導入を決めた。
目的は「学習習慣の定着を図るとともに、主体的に学ぼうとする意欲・態度を育てること」「 eboard教室をきっかけに、中学生の地域活動への参画を促すこと」「地域住民が中学生に関わる機会を増やすこと」。

実施体制の構築方法（地域との連携や人材の集め方など）

・教育委員会が地区や学校と話し合い、実施地区の決定や全体の統括を行っている。
・教員や公民館職員が場の運営を行い、支援員のボランティアは地区ごとに募集している。退職した校長や学校教員、保護者、地区によっては高校生も参加している。
・学習支援活動を通じて、大人同士のつながりづくり、生徒同士の学び合いの促進などにもつながることを期待している。

学習支援活動の内容

・eboardを利用して各自自分のペースで学ぶ。実施体制は学校によって異なる。ボランティアの高校生が中学生を教えるといった試みもなされている。
 ・eboardの教材レベルは基礎学力の強化が必要な生徒向けであり、参加者もそのような生徒が多い。

学習支援の効果（ICTの活用による効果も含めて）

・「勉強を教えるのは難しい」公民館や地域の人でも、学習支援を運営できるようになった。
・それまで勉強する意欲があまりなかった生徒にとっては、学習習慣が身につき、家庭でもeboardで学習するようになったり、ノートをちゃんととるようになるなど、「自ら学ぶ力」そのものが向上する。
・生徒からは、「（ eboardで学ぶことによって）わからなかったところがわかるようになった」「自分で勉強ができるようになった」といった評価を得ている。

運営する際のポイント

・誰から参加を勧められればその気になるのかは生徒によって異なるため、参加の呼びかけはできるだけいろいろな人から行う必要がある。教師の場合もあれば、友達やボランティアスタッフ等の呼びかけが有効な場合もある。
・場の運営と学習のサポートはできれば分けた方が良い。場の運営にはファシリテーター的な素質が求められるが、学習支援は生徒一人ひとりのケアができることが必要。その役割分担がうまくできていると、活動自体もうまくいく。

今後の展開（継続・発展させていくために）

・教育委員会は、地区ごとに自立・継続して運営できるよう支援していく。生徒が主体的に学ぶようになり、それに関わる大人の学びが生まれていけば地域の人材育成にもつながっていく。
・最終的には、中山間地の全ての地区でeboard教室を実施できるよう拡大していきたい。

その他

ICTの活用により、体系だった学びがしやすくなる、教員経験のないボランティアでも支援がしやすくなるといった効能がある。

参考資料等

〈eboard〉https://www.eboard.jp/